教員が海外で働くには?おすすめの方法を海外に住む元教員が解説します

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教員海外で働く

海外で教員として働いてみたいな!

教員が海外で働く……といえば、多くの方が思いつくのが日本人学校ですよね。

しかし、具体的にどうやって働くのか、他にはどんな方法があるかなど、詳しいことは分かりにくいもの。

そこで今回は、海外に住んでいる元教員の私が「教員が海外で働く方法」をまとめました。

当記事を読めば、海外で働くための第一歩を踏み出せますよ。ぜひ参考にしてください。

※この記事は3分前後で読めます

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教員が海外で働く方法3つ

教員が海外で働く方法は3つあります。

それぞれ条件やメリット・デメリットがあるので、詳しく解説していきます。

文部科学省の派遣教員として働く

1つ目は、ご存知の「文部科学省の派遣教員」として日本人学校で働く方法です。

条件は以下のとおり。

現に義務教育諸学校,高等学校,中等教育学校の後期課程又は特別支援学校の高等部の教諭として勤務し,小学校又は中学校の教員普通免許状を有し勤務成績が優秀であり,派遣時に義務教育諸学校,高等学校,中等教育学校の後期課程又は特別支援学校の高等部の教諭経験,若しくは助教諭又は講師(常時勤務の者に限る。)としての経験を3年以上有する者

文科省公式サイトより引用

ややこしくてわからない!という方のために解説しますと、

  • 小学校か中学校の教員免許をもっている
  • 正規教諭として勤務している
  • 勤務成績が優秀
  • 3年以上の経験がある

上記4つを満たしていれば基本的に応募できます。

教育制度は日本と変わりませんが、働き方に関しては、

  • 免許外の教科も教える可能性がある
  • 少人数学級がほとんど
  • 小学校と中学校の両方を担当するケースあり

といった日本の学校とは違う経験ができます。

筆者は留学中に日本人学校を見学したことがあるのですが、一人の教員が英語と音楽の授業を掛けもちしていました。

日本人学校ならではの経験ができますから、帰国後は海外で働いた経験を活かしてより良い学級経営や授業づくりができるでしょう。

派遣期間は原則2年間。1年ごとに延長が認められているで「あと1年残ってほしい」と言われる場合もあります。

メリット・デメリットは次のとおりです。

メリットデメリット
帰国後もそのまま教員として働ける
給料は約2倍
家族も同伴可能
試験に合格する必要がある
受験した年度には行けない(次年度以降の派遣)
派遣先の希望が通るか分からない

ただし、派遣は成績が優秀でないと厳しいようです……

前任校に派遣された先生(授業も学級経営も上手な先生)がいましたが、管理職から

海外に行かないか?

と声をかけられたとのこと。

とはいえ、チャレンジしてみないことにはわかりません。詳しく知りたい方は文科省のサイトをご覧ください。

日本人学校・補習授業校への教師派遣の概要

在外教育施設シニア派遣教師

退職後に海外で働く方法もあります。

応募条件(一部)はこちら↓

  • 応募時の年齢が64歳以下、かつ教師の職を退職後、原則10年以内
  • 校長・教頭…教職経験年数21年以上
  • 教諭…原則教職経験年数18年以上など
文科省「在外教育施設シニア派遣教師の公募について」

派遣期間は原則2年間です。退職後の年金については各地域の年金事務所等に問い合わせる必要があります。

詳しくは下記をご覧ください。

在外教育施設シニア派遣教師の公募について

JICAの現職教員参加制度を利用して働く

JICAの現職教員参加制度を活用して開発途上国の学校で働く方法もあります

主な応募条件は以下のとおり。

  • 現職を保持したまま参加可能な地方公務員の教員であること(公立学校教員の場合)。
  • 参加年度当初に勤続3年以上の実務経験を有すること(所属先によっては5年以上の場合もあり)
  • 日本国籍を有すること
  • 年齢が20〜45歳までの方
  • 心身共に健康で、開発途上国での協力活動に支障がない
  • 単身で赴任できる
  • 参加期間終了後も引き続き教員として勤務する熱意を有する
  • 語学力の向上や新たな外国語の習得に努力を惜しまないこと
JICA公式サイト「現職教員参加制度」https://www.jica.go.jp/volunteer/outline/publication/pamphlet/pdf/genshokukyoin.pdf

派遣で行くためには、教育委員会や学校法人から推薦を受ける必要があります。

ただ、筆者がJICAの説明会に参加して聞いたところ、ほとんどの先生は派遣としてではなく、自己啓発休暇を取得して行く方が多いとのことでした。

ミチ

教育委員会や学校法人にOKをもらうのは厳しいようです

休業すると、その期間分の退職金が減ってしまう点には注意が必要です。

Q13 自己啓発等休業を取得した場合の退職手当の算定はどうなりますか?
A 退職手当の額の算定にあたり、自己啓発等休業をした期間については、勤続期間から全期間除算されることとなります。

人事院「https://www.jinji.go.jp/jikokeihatu/jikokeihatu.html#:~:text=Q13%20自己啓発等休業,されることとなります%E3%80%82

メリット・デメリットをよく考えた上での、決断をオススメします。気になる方は、まずはJICAの説明会に参加してみてください。

派遣期間は、研修期間を合わせて2年間です。

メリットデメリット
帰国後もそのまま教員として働ける
発展途上国に行ける
単身赴任のみ
派遣としていけない可能性あり

JICA公式サイトはこちら

海外子女教育振興財団を通して働く

海外子女教育振興財団 (JOES)でも、日本人学校の教員募集があります。

ただし、自分と学校の直接契約になるため、退職しないといけない可能性が高いです。

休職していけるかどうかは、まずは所属している教育委員会などに問い合わせる必要があります。

実際にJOESの公式サイトでも以下のように回答しています。

現在の職場を退職ではなく、休職して赴任することはできますか?

⇒本募集はJOESが派遣元になるわけではなく、赴任者と学校(運営委員会等)が雇用契約を結びま す。「休職」できるかについては、まず現在の所属先にご確認いただいたうえで、志望する学校にご 確認ください。ケースとしては退職されるかたが多いようです。

4月赴任 日本人学校等学校採用教員(第1期・2期)募集 Q&A

この方法ですと海外で働ける可能性は一番高いですが、教員を退職するのは厳しいと思います。

よっぽどの理由や熱意がない限り、前述した2つの方法が現実的でしょう。

メリットデメリット
海外で働ける可能性が高い
経験が浅くても応募できる
単身赴任のみ
教員を辞める必要がある(休職できない可能性あり)

ちなみに募集している国はアジアが多いです。応募条件や給与、待遇などは全て学校によって変わります。

詳しく知りたい方は、海外子女教育新興財団のサイトをチェックしてみてください。

留学プログラムに参加して海外で働く

どれも難しそうなだ……

と感じた先生に朗報です。

実は留学エージェントのプログラムを活用すると、ボランティアとして海外の学校で働くことができます。

具体的には、留学情報館の「アメリカ小学校インターンシッププログラム」です。

アメリカの小学校で現地教員のアシスタントをしたり、最終日に実践授業をしたりするボランティアプログラムになります。

期間は2週間から選べるようになっているので、夏休みを使うと参加しやすいでしょう。

もちろん行き先は「アメリカ」のみですし、年齢も30代までと制限があります。英語力も多少は必要です。

しかし、上記3つの方法と比べると教員を辞める必要はありませんし、他の教員に迷惑をかけたりする心配も要りません。

勤務成績も経験年数も関係ないので、条件をクリアしやすいと言えます。

参加方法は以下の通りです。

  1. 無料カウンセリングに参加してプログラムを理解する
  2. プログラム参加申し込み金を支払う
  3. 英語のテストを受ける
    ※受からなかった場合は返金されます
  4. 申し込み
  5. オリエンテーション
  6. アメリカへ渡航

ただし、アメリカ小学校インターンシッププログラムは定員50名限定のプログラムです。

毎年すぐに定員に達してしまうそうなので、興味のある先生は早めに無料カウンセリングへの参加をオススメします。

留学情報館公式サイトはこちら

留学情報館について知りたい方はこちら↓

留学情報館の口コミ・評判は?メリット・デメリットを徹底解説

日本の教員免許は海外でも使える?

現地の学校で働きたい場合は、そのままですと使えません

国によっては、日本の教員免許を現地の免許に書き換えられる可能性があります。

ただし、同じ国でも住んでいる地域や担当者によっても異なる場合も。

それ相応の語学力が求められますし、何より海外の手続きは日本よりも時間がかかります……

気になる方は、現地の教育委員会などに問い合わせてみてください。

教員は海外で働くチャンスあり!夢を実現しよう

教員は海外でも働きやすい職業の1つです。

特に日本での指導経験があればあるほど、海外で働きやすいのは間違いありません。

今回紹介した方法は以下の3つです。

文部科学省の派遣を活用する
JICAの現役教員参加制度を活用する
海外子女教育振興財団を通して働く

ただし、上記3つの方法ですと経験が必要だったり、教員を辞めなければいけなかったり……実現が難しいかもしれません。

そこでオススメなのが、留学情報館の独自プログラム「アメリカ小学校インターンシッププログラム」を活用する方法です。

行き先はアメリカと決まっていますし、年齢も30代までですが、「海外で働く」を実現しやすいです。

ただし、定員50人と人数に限りがあります。誰でも参加できるわけではありません。

毎年すぐに定員に達してしまうそうなので、興味のある先生は早めに無料カウンセリングの受講をオススメします。

海外で働くチャンスを手に入れましょう。

留学情報館について詳しく知り方はこちら↓

留学情報館の口コミ・評判は?利用するメリット・デメリットを徹底解説

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