【教員の病休】必要な知識とデメリットを元教員が解説

こんにちは、元教員のミチです。

突然ですが、あなたは無理しすぎていませんか。

「疲れたな」「つらいな」「しんどいな」と思いながら毎日学校に行っていませんか。

学校現場は真面目な先生ほど心身の不調を訴えているように感じます。

とはいえ、休もうにも、

と悩みは尽きないもの。筆者は病休を取得した経験があるのですが、休む前は不安しかありませんでした。

そこで今回は、経験談をもとtに病休に関する基礎知識をまとめました。

仕事とあなたの健康は天秤にかけるまでもありません。きつい時は休んで回復に努めましょう。

教員の病休制度とは？

教員の病休制度は、怪我や病気で勤務できない状況にある教員が休暇を取得できる制度です。

「病休」と言っても、病気休暇と病気休職の2種類あります。違いは日数と順番です。

まずは病気休暇を取得（最大90日間）
↓
次に病気休職を申請（最大3年）

上記の流れがあるので、どちらを取得するかは選べません。病気休暇に関しては、自治体によって最大180日間まで取得できる場合もあります。

病休を取得すると給与はどうなるの？

病休の取得を考えた際に気になるのが給与面だと思います。

結論からお伝えしますと、病気休暇・休職ともに生活費は保障されるので、安心してください。

病気休暇の場合は有給扱いになるので、今まで通り100％支給されます。

一方、病気休職する場合は、

1年目：80％の支給
2年目以降：無給

と今までより少なくなったり、もらえなくなったりします。

ただし、減額や無給になった場合は、共済組合の「傷病手当金」の給付を受けられる可能性が高いです。

教員に保険がいらない理由でも解説してしますが、教員の給付制度は手厚いので、カバーすることができるでしょう。

給付条件や支給額など詳しく知りたい方は、公立学校共済組合のサイトをご覧ください。

 傷病手当金について

病休を取得するデメリット

病休取得するデメリットがあるのは事実です。

ただし、デメリットを解説する前に、これだけは言わせてください。

あなたの体調が一番です。病休は教員に認められた制度ですから、きつい場合は休みましょう。

管理職や教育委員会は、あなたの人生まで責任は取ってくれません。

無理して働き続けると体調が悪化する可能性もあります。最悪の状態になる前に「休む」という選択肢を検討してくださいね。

ボーナスは休職した日数で変わる

1つ目はボーナスです。

期末・勤勉手当は、休んだ日数によって支給額が変わります。

病気休暇（最大90日間）	病気休職 （最長3年）
30日まで：100％支給 30日以降：減額	1年間：80％の支給 2年目以降：支給なし

どのくらい休むかは、あなたの体調や医師の診断次第ですが……ボーナスの金額が変わるかも知れません。

今後のキャリアで不利になる可能性あり

2つ目は、復帰後のキャリアです。

管理職を目指したり、転職したりする場合は、不利になる可能性があります。

・また体調を崩して病休を取るんじゃないか？
・病休をとって辞めるんじゃないか？

このようにマイナスに思われるケースもあるからです。

休職に対してよく思わない人もいる

このように、休職に対してよく思わない人がいるのも事実です。

でも、決して自分を責めないでください。休みたくて休むわけではないからです。

学校はあなたが休んでも回るようになっていますが、あなたを守れるのはあなたしかいません。

教員が病休を取得する流れ

ここでは病休を取得する流れをまとめました。

病休の取得は原則として、休暇を利用する日の前日までに自分で申請する必要があります。

病休を取得するにあたって、代替教員を探す、お便りを出すなどの対応が必要になる場合もあるため、できる限り早めに相談するのがベストです。

ただ、私の場合は学年主任が怖すぎて、すぐには言えませんでした……

いざ伝えるも、

と言われてしまったので、伝えにくい場合でも早めに相談しましょう。

一歩踏み出すのが怖い…

とはいえ、中には病院に行くにも、相談するにも勇気がいるかもしれません。

でも、ワンクッション踏むとどうでしょうか。なんだか一歩踏み出せそうな気がしませんか。

実は筆者もいきなり学年主任に伝えられたわけではありません。一歩踏み出せたのは、「相談」というワンクッションがあったからでした。

きっとこの記事を読んでいる方は、すごく真面目な方だと思います。

・病休を取得するか一人で悩んでいませんか
・悩みを一人で抱えていませんか

病院に行くのが怖い、職場の人に伝えにくい……という方はまずは「相談」してみてください。

という方は公立学校共済や厚生労働省の相談サービスがあります。話を聞いてもらうだけでも、心が軽くなりますよ。

ただし、予約が必要だったり、回数や時間が限られていたりするので、利用しにくさを感じるかも知れません。

「もっと気軽に相談したい」という方はココナラがオススメです。

・ココナラ

ココナラの悩み相談は、自分の状況に応じて相談相手を選べます。

ただ話を聞いてもらうことも可能ですし、どうすべきか整理してもらうことも可能です。カウンセラーの資格を持った方もいます。

相談方法は電話ですが、匿名で、かつ相手に電話番号を知られることもありません。教員でも安心して利用できますよ。

初回は3,000円クーポンがもらえるので、30分無料で相談することも可能です。

気になる方は、下記に詳細をまとめていますので、参考にしてくださいね。

病休取得のために診断書が必要な場合がある

病休を取得するためには、医師の診断書が必要になる場合もあります。

診断書といっても自治体によって異なる点が3つあるので、事前にチェックしておくと安心です。

医師の診断書が必要になる基準

勤める自治体によって、診断書が必要になる基準が異なります。

ほとんどの自治体は、病気休暇を「8日以上」取得する場合に診断書が必要になるケースが多いです。

ただし、「6日以上」で診断書が必要になる自治体もあるので、事前に聞くなどして確認しておきましょう。

医師の診断書の様式

2つ目は診断書の様式です。

診断書の様式が決まっている自治体もあります。

決められた様式の診断書でない場合、病休が取得できないケースがあるかもしれません。

といった二度手間を防ぐためにも、前もって聞いたり、確認したりしておくと安心です。

受診する病院や医師

受診する医師やかかる病院を指定されるケースもあります。

いつも通っている病院で受診できない場合もあるので、注意してください。

病休を取得した後の流れは復帰か退職の2択

病休を取得した後は、復帰するか、退職するか2つの選択肢があります。

復職する

復職する場合は、事前に管理職や学年主任と連絡をとって、スムーズに働けるようにしておくのがベストです。

私は月曜日に復帰だったので、土日に学校に行って授業準備しました。

自治体によっては、復職にあたって「就業可能であること」が明記された医師の証明が必要な場合もあります。

病休を繰り返し取得したらどうなる？

復帰後、再び病気休暇を取得する場合があるかもしれません。

病休を繰り返す場合の注意点は1つ。取得日数が通算される点です。

何を基準に通算するかは自治体によって変わりますが、おおよそ以下の２パターンあります。

タップするとチェックできます↓

退職する

病休中に自分の将来に向き合って、教員を辞める方もいます。

退職する場合は、管理職に退職意向を伝える必要があります。

退職の流れや手続きについては下記にまとめていますので、知りたい方はご覧ください。

まずは自分を大切にしてしっかり回復に努めよう

今回は、教員の病休制度について解説しました。

病休を取得するデメリットもありますが、一番大切なのは「あなたの体調回復」です。

仕事やお金を失ってもなんとかなりますが、あなたの健康はどうにもなりません。

辛い時は休んでいいんです。あなたは教員として十分頑張っているのですから。

手遅れになる前に病院を受診したり、相談したりしてくださいね。

という方は、ココナラへの相談がオススメです。

話を聞いてもらうだけでも、気持ちが楽になるかもしれません。肩の荷がおりるかもしれません。

第三者の力を借りて、適切に対処しましょう。