【教員必見】教職員共済「トリプルガード」のメリット・デメリットを徹底調査

どうも、元教員のミチです。

教員として働いていると、気になる保険の一つが教職員共済の「トリプルガード」ですよね。

結論からお伝えしますと、教職員共済「トリプルガード」は民間の保険に比べて保険料が安いのが特徴です。

ただし、メリットばかりではありません。デメリットがあるのも事実です。

そこで今回は、教職員共済「トリプルガード」のメリット・デメリットや失敗しない保険の選び方を解説します。

当記事で紹介する内容を実践すると、自分に合った保険を選べますよ。保険料で損したくない方は、保険選びの参考にしてくださいね。

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教職員共済「トリプルガード」のメリット

教職員共済の団体生命共済&医療共済「トリプルガード」のメリットは、保険料を安くおさえられる点です。

実際に下記の条件で保険料を比較してみると……

保険会社名	月額保険料
トリプルガード	2,797円
A社	3,985円
B社	4,986円

上記の結果から、他社よりも1,000円～2,000円ほど保険料をおさえられることが分かります。

もちろん保険会社によって保障内容が異なる部分もあるので、全く同じ条件で比較はできませんが、割安になる確率は高いです。

教職員共済「トリプルガード」のデメリット

トリプルガードのデメリットは、年齢に応じて保険料が上がっていく点です。

実際に医療保障を年齢だけ変えて調べてみると……

 月額保険料見積もり結果

40歳以下	2,797円
41歳～65歳	3,527円
66歳～70歳	9,537円
71歳～75歳	1万3,442円
76歳～80歳	1万7,277円
81歳〜90歳	2万2,027円

上記のように年齢が上がるとガクッと保険料も増えることが分かります。

保険料が上がっていくにつれて、民間の保険より割高になる可能性があるということです。

民間の保険には、保険料が一生涯上がらないタイプも存在します。

また、保険に加入できるのは最長90歳までです。終身保障ではない点も注意が必要です。

現時点での保険料だけにとらわれず、長期目線で他の保険と比較するのがベストです。

教職員共済の保険料が割安な理由

なぜトリプルガードの保険料は割安なのでしょうか。

その理由は以下の2つが挙げられます。

教職員共済は非営利団体だから

教職員共済は、自分たち教職員の生活向上を目的としている組織です。

教職員相互の助け合いによって成り立っています。

組合員になれるのも、運営・利用も全て教職員のみです。

教職員共済にはどのような人が加入できるのですか。

全国の国立大学法人、高等専門学校、公立学校、私立学校、幼稚園、文部科学省、文化庁等に勤務する方が加入できます。

教職員共済公式サイト「よくある質問」
https://www.kyousyokuin.or.jp/support/faq.html

民間の保険会社のように利益を追及を目的としていないため、

といった費用がかかりません。その分、保険料を安くできるという話。

保険の内容と種類がシンプルだから

教職員共済「トリプルガード」の内容は非常にシンプルです。

団体生命共済：死亡・障害に備える
医療共済：けが・病気に備える

上記2つの組み合わせから選ぶだけになっています。

他の保険を合わせても、全部で8つの商品しかありません。※2023年11月時点

しかし、民間の保険は一般的に5～20ほどの保険商品があります。

例えば、ジブラルタ生命の場合は次のとおりです。

本人のための保険（教弘保険）：9つ
家族のための保険：1つ
本人と家族のための保険：７つ
※2023年11月時点

また、それぞれの保険に保障を追加できる、「オプション」と呼ばれるものもあります。

つい必要のない保険に加入してしまい、保険料が割高になってしまう可能性も。

しかし、教職員共済のトリプルガードは内容がシンプルなため、必要最低限の保障のみ加入しやすくなっています。

教職員共済「トリプルガード」をおすすめする人・しない人

ここまでの内容をまとめると、教職員共済をおすすめできる方は以下の通りです。

一方、おすすめしない方は次のとおり。

ただし、教員の保険選びはちょっと特殊です。

もともと健康制度が手厚いので、他の人と同じように保険を選んでしまうと、不要な保険まで加入してしまう可能性があります。

注意したいのは、保険はたった一つの契約で数百万円の差が生まれる点です。

例えば月3万円の保険料の場合は、1年で36万円、10年で360万円です。

必要な保険に加入して保険料を月3,000円におさえられた場合は、1年で3万6000円、10年で36万円……

トータルで見ると大きな差がひらくことがわかります。

330万円もあれば海外旅行に行けますし、自分の子どもに好きなことをさせてあげられる金額ですよね。

将来的にお金を守っていくためには、正しく保険の選ぶ必要があります。

【教員向け】保険を正しく選ぶポイント

では、どうやって保険を正しく選ぶかと言いますと、選ぶ際のポイントは3つ。

教員の給付について知る

前述したとおり、教員はもともと公立学校共済と互助会の手厚い給付が受けられます。

ただし、どんな給付が受けられるかは教えてもらえるものではありません……

また、仕事で忙しいと調べている暇がないのも事実です。

その結果、よくある失敗が給付を知らずに保険に加入してしまうパターンです。

保障内容が重複している保険や必要のないオプションを付けてしまうと、保険料が割高になってしまうのはご存知のとおり。

ただし、給付が受けられるからといって、すべてをカバーできる訳ではありません。

まずはどんな給付が受けられるかを知って、その上で給付に足りない分を補うカタチで保険に加入するのがベストです。

どんな給付が受けられるのか？についてここで解説してしまうと長くなるので、知りたい方は下記をご覧ください。

自分や家族に必要な保障を計算する

保険商品は保障をいくらかけるか選べるものがほとんどです。

例えば、トリプルガードの死亡保障でも、下記のように選択できます。

家族構成や貯蓄額から必要な保障額を計算し、適切な保険に入る必要があります。

ただ、トリプルガードの商品はシンプルなため、人によっては欲しい保障がつけられない場合があるかもしれません。

その場合は、民間の保険も検討することになるでしょう。

見直す前提で加入する

保険は一度加入したら、入りっぱなし……というものではありません。

結婚や出産、家の購入など、家族構成や年齢に応じて必要な保険が変わるからです。

例えば、子どもが生まれたら、教育資金の準備を目的とした学資保険を検討する必要があるでしょう。

また、どの保険に加入するかによって、保険料は大きく変わります。

同じ保障内容でもA社は6,000円、B社なら3,000円で済むケースも。

保証内容が同じなら、当然、安いほうがいいですよね。

どこの保険どの商品を契約するか、きちんと選ばなければいけない、ということです。

そこで多くの人は自分で調べたり、資料請求したりしますが……

膨大な数の中から自分に合った保険を選ぼうと思うと、相当な時間がかかってしまいます。保険の知識も必要です。

「保険を選んでいる間に何か起こったら」と考えると、できる限り時間をかけず、必要な保険を知るのが得策ですよね。

そこでおすすめなのが、プロの力を借りる方法です。

もしあなたが「保険料で損したくない」「手軽に自分に必要な保険を知りたい」と思っているのであれば、保険代理店への無料相談をオススメします。

保険代理店に相談すると、保険のプロが20社以上の保険会社の中から、あなたにぴったりの保険をオーダーメイドしてくれるからです。

相談するだけも保険の知識をタダで教えてもらえるので、このチャンスにぜひ損しない情報を0円でゲットしてください。

下記の保険代理店ですと対応時間が長く、オンライン相談にも対応しています。教員でも安心して相談可能です。

もちろん相談できるからと言って、全てお任せして選んでもらうわけにはいきいませんが、少なくとも自分で選ぶよりは、時間をかけずに良い商品を知ることができます。

強引な勧誘は一切ありません。押し売りもありません。

保険に加入していない方はもちろん、加入している保険を見直したい方も利用できます。

教職員共済「トリプルガード」は最低限の保障が欲しい方に最適です

今回は教職員共済「トリプルガード」のメリット・デメリットについて解説しました。

 「トリプルガード」のメリット・デメリット

メリット	デメリット
必要最低限の保障をつけられる 保険料が民間の保険に比べて割安	年齢によって保険料が上がる 民間の保険より割高になる場合も 終身保障ではない

トリプルガードは最低限の保障が欲しい方におすすめです。

ただし、人によっては欲しい保障がつけられない場合もあります。

という方は、保険代理店への相談をオススメします。

ただし、本気で「保険について知りたい」と考えている方のみ相談してください。必要な保険を教えてもらえると言っても、相談時間が最短1時間はかかります。

時間を無駄にしないためにも、保険選びで迷っている方や見直したい方のみ利用してください。繰り返しますが、相談は無料です。

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